リクルートは、24年の「注文住宅動向・トレンド調査」の結果を公表した。調査は20歳以上の男女で、１年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）を建築した１５４０人（建築者）と、今後２年以内に一戸建ての建築を検討している１８５１人（検討者）が対象。全国の建築者の平均で、建築費用（土地代を除く）は３４１５万円（23年比２２９万円増）となり、直近９年間の調査で最高額だった。新規取得者に限った土地代は全国の平均で、２３３１万円（１８６万円増）で、同じく直近９年の調査で最高額を更新した。

　調査の期間は７月26日～８月８日で、インターネットを通じて実施した。首都圏の建築者は、建築費用が３９４３万円（３４８万円増）、土地代は３１４８万円（２６４万円増）で、建築費用・土地代の上昇幅は首都圏以外の建築者よりも大きかった。建築者の世帯主年齢をみて、全国の平均は40・７歳（０・８歳増）となり、過去５年で唯一40歳を上回った。全国の建築者で、「注文住宅以外の種別を検討しなかった」割合は40・２％（０・９㌽増）で、ここ５年で４・４㌽まで増加している。「新規建築」の割合は84・１％（０・８㌽減）、「建て替え」は15・０％（０・６㌽増）。建築する際に重視した点は「間取り・プランが良いこと」は45・４％（１・８㌽減）で最多。前年と比べて、「ＺＥＨ」や「アフターサービス及び保証制度」を重視する回答が増えた。

　また、「ＺＥＨ」の認知率は78・３％（１・２㌽減）で、「ＺＥＨの内容まで知っている」は38・１％（５・５㌽増）だった。ＺＥＨ認知者で「導入した」は45・０％（５・８㌽増）で、導入による毎月の光熱費削減を実感する額は、平均７１６１円だった。

2024.11.29