リクルートのSUUMOリサーチセンターは、「21年首都圏新築マンション契約者動向調査」の結果をまとめた。平均の購入価格は前年より171万円上昇の5709万円となり、01年の調査開始以来の最高額を更新した。平均の専有面積は前年より1.3㎡減の66.0㎡で、過去最小となった。

　21年に首都圏の新築分譲マンションを購入した人を対象に調査。集計数は7289件。購入価格は「6000万円以上」が3㌽増え36％となり、5000万円以上で全体の57％を占めた。専有面積は「70～75㎡未満」が33％（前年は36％）で最多。「50㎡未満」は12％と前年より4㌽増え、70㎡未満の割合は01年の23％から48％に拡大している。新築マンションと並行で検討した住宅種別は、中古マンションが2㌽増の54％で最多。03年以降徐々に増え、20年に半数を超えている。そのほか、新築一戸建てが23％、中古一戸建てが8％となり、ともに前年より拡大した。

　前住所別に購入物件の所在地をみると、東京23区の居住者が23区の物件を購入した割合は67％。23区以外の購入が5㌽増えた20年と同様に33％が他エリアを購入している。購入のきっかけは「子供や家族のため家を持ちたい」が35％で最多。次いで「もっと広い家に住みたい」31％、「現在の居住費が高くてもったいない」30％など。前年との比較では「もっと広い家に住みたい」が3㌽増え、18年ぶりに「現在の居住費が高くてもったいない」を上回った。住まい探しにあたり求めた暮らし方のイメージは、「居住空間にゆとり」が2㌽増の35％、「日々の生活がしやすい」が2㌽減の34％、「仕事や通勤に便利」が4㌽減の31％など。

2022.03.25